台風って最近増えているなぁ。風で屋根が飛ばされたり洪水で被害を受けているところも増えている。
自分の家も台風で被害を受ける前に、できるだけ備えをしておきたい。まずは、何から手をつければ良いのだろう。
そんな疑問を持っている方も多いのではないでしょうか。
今回は、台風に向けた3つの備えについて解説します。
本記事の内容
ここでは、台風に備えて、必ずやっておくべきことを3つに分けて解説します。
日本列島に台風が直撃することが非常に多くなってきています。風で屋根が飛ばされたり、ガラスが割れたりという被害も多いですね。また、大雨で川が決壊して家が浸水したり、流されたりといった大規模洪水の二次被害も急増しています。もし近くの川が氾濫したら水の勢いを止めることは難しいです。大事な住宅を失うこともあるかもしれません。そのためにも、何かあったときのために今からできることを把握しておくことが重要です。
特に住宅は、居住という基本の資産ですからその被害は深刻です。近年は家を建てる時の相談で、外観・内観デザインではなく、建築構造がしっかりしているかどうかをしっかりとみる人も増えています。ここでは、どんな家でも有効な3つの台風に向けた備えについて解説します。
目次
- 台風の備え(1):前提条件、まずは命が一番大事
- 台風の備え(2):事前の災害対策で家を守ろう
- 台風の備え(3):台風時の直前対策で家を守ろう
- 台風の被害を受けてしまったら
- まとめ
1.台風の備え(1):前提条件、まずは命が一番大事
一番重要なのは、命です。自分の命を守れないと家族を守ることもできません。そのためにも、まずは自分自身の命を守るために情報収集をしましょう。
ハザードマップの確認
各市町村では、必ずハザードマップが用意されています。自分の家が地形上どの位置にあって、どんな被害が予想されているのかをしっかり把握しておきましょう。それによって、事前対策にも大きな差が出てきます。
川の近くに位置していて浸水が予想される地域なのか、あるいは山の近くで土砂崩れが予想されるのかによって、台風対策は異なります。
国土交通省が提供しているハザードマップポータルサイトがありますので、地域のハザードマップを確認することができます。
避難場所の確認
かならず、地域の避難場所がどこなのか確認しておきましょう。避難場所は浸水や山崩れなどの災害から離れた安全な場所が指定されています。もしかしたら、避難場所が家から遠くに位置しているかもしれません。かならず、避難場所を確認しておくことが重要です。
また、自宅だけでなく仕事場のハザードマップも確認しておきましょう。
備蓄品の購入
台風による浸水被害がおこると、電気、ガス、水道といった生活の必須インフラが突然使えなくなります。電気が使えなくなると、水を吸い上げるポンプが動かないので、水も出なくなります。水が出ないと、当然トイレも使えなくなります。また、都市ガスはガス漏れが発生すると、大規模な爆発が起こる恐れがあるので、一定の地域で停止することもあります。
何が起こったとしても、3日間は過ごせるだけの備蓄品を揃えて、浸水しない場所に保管しておきましょう。以下にあるのは、被害にあったのちに必要となるものなので、必ず準備しておきましょう。
トイレ
使い捨てのトイレがあります。最も重要な備蓄品となります。
食料・水
トイレについで、食料と水も3日間分用意しておくようにしましょう。昔は乾パンなどが多かったのですが、現在はアルファ米など水を入れると食べられるご飯もありますので、種類は豊富です。
使い捨ての下着関係
水が出ないとお風呂やシャワーを浴びることもできません。また、洗濯もできなくなります。そのため、洗わなくても大丈夫は使い捨ての下着を緊急で使えるように準備しておきましょう。
ラジオ
台風の進行状況と災害の発生地を把握するために重要です。テレビやスマホも電気がなくなると使えませんが、ラジオは電池で動作するものあるので、電池式のラジオを擁していくようにしましょう。
懐中電灯
電気がないと、当然ライトもつきません。また、夜に暗い部屋で過ごしていると気が滅入ってきてしまいます。電池式の懐中電灯で、且つ手作業で発電できるタイプの懐中電灯もあるので、こちらを用意するようにしましょう。
2.台風の備え(2):事前の災害対策で家を守ろう
火災保険の確認
台風などの自然災害は、どの保険で保証することができるのでしょうか。それは火災保険です。火災保険は10年といった長期間で契約していることが多いと思います。そのため、どういった保証内容であったのかを把握できていない場合も多いです。これを気に、かならず火災保険の内容を確認しましょう。
火災保険には、台風への補償として使えるのは、水災補償と風災補償です。また時によっては、落雷補償も使えます。
特約の確認
水災補償と風災補償は特約になっていて、火災保険を最小限にしている場合は、入っていない場合もありますので必ず確認しましょう。
補償対象の確認:建物と家財
保険の補償対象を確認しておく必要があります。火災保険は、大きく建物と家財の補償に分けられています。建物と家財を、どれぐらい補償する内容であるかを確認しておきましょう。
火災保険の再検討
これを気に火災保険を再検討するのも良いかともいます。何かあったときのために保険の見直しも視野に入れいましょう。特約の追加ができるのであれば、それも選択肢に入ります。特約自体はそんなの高くないはずなので、必ず入りましょう。
家の構造の確認
上記でハザードマップを確認していると思います。ここで重要なのは、ハザードマップの内容と家の構造です。家が木造なのか、鉄筋コンクリート構造なのかによって台風に対する強度が変わってきます。また、屋根の構造についても確認しておく必要があります。
特に屋根部の補強
木造の屋根構造では、建築してからの年月よって劣化が発生します。トタン屋根では錆が発生します。そのため、錆を放置している場合は加速度的に錆が広がって防水効果がなくなってしまいます。錆の上からでも直接塗ることができる塗料もありますので、自分でメンテナンスすることもできます。しかし、高齢者はかならず、業者に頼んでやってもらうようにしてください。
鉄筋コンクリート造で、陸屋根(平らな屋根)だからと言って安心してはいけません。陸屋根は、水の流れが停滞することが多いため、屋根に水が溜まりコンクリートから染み出して漏水することは多いです。防水層のメンテナンス時期をチェックしてください。実は防水のやり方によって、メンテナンス時期が変わってきます。
- アスファルト防水押えのコクリート仕上げ 約20年
- アスファルト防水の露出砂付き仕上げ 約13年
- 合成高分子系シート防水 約12年
- ウレタン塗膜防水 約10年
コンクリートの漏水は、漏水が発生したからですと遅いです。漏水によって内部の鉄筋が錆びると急速に強度が落ちます。また、寒冷地では漏水で水が凍るとひびが拡大して、さらに水漏れを増大させます。そのため、メンテナンスは必須となります。
3.台風の備え(3):台風時の直前対策で家を守ろう
台風直前には、やれることは限られています。台風情報が出てから、遅くても1週間以内には台風がやってきます。そのため、直前対策ではやれることが限られていることも認識しておきましょう。
貴重品を浸水しない場所へ移動させる
床上浸水が予測される場所では、貴重品を浸水しない場所へ移動させるようにしましょう。現金、宝石、貯金通帳などはもちろんのこと、パソコンやハードディスクなども移動させるようしましょう。
また、iPad、iPhone、Androidスマホ、パソコン関係はファイルの保存をあらかじめクラウドにしておくと安心です。万が一水没したとしても、クラウドから復帰させることができます。
寝室は上階に移動する
台風の時は寝室は、上階に移動しましょう。1階で寝ていたために、気づいた時にはすでに2階へ移動できないほど水が溜まっていることがあります。油断せずに移動するようにしましょう。
家周辺部の片付け
まず、家の周りに出ているものを片付けることが重要です。特に窓周辺にものがあると、風で吹き飛ばされたものが窓に当たって、ガラスが破損することがありますので、必ず家の周りの片付けを行いましょう。
戸締り
戸締りをしましょう。とくに車庫などでシャッターがついている場合は、かならずシャッターを閉めて風邪が中に吹き込まないようにしておく必要があります。風速によっては、車庫吹き込んだ風邪がそのまま車庫を空中に巻き上げてしまうこともあります。また雨戸がある場合は必ず閉めておきます。隣から瓦が飛んできて、窓ガラスを直撃する被害も多いので、戸締りは必ずしましょう。
サッシュ周り(窓ガラスなど)の補強
サッシュ周りの補強は重要です。
- 窓ガラスは、ガムテームなどで十字+エックス貼りを行う
- サッシュ周りにはガムテープを貼って水がサッシュから内部に入ってこないようにしましょう。
浸水対策
特に、ハザードマップで浸水被害が予測される地域では重要です。
- ドアや門の部分に板を貼って、道に沿って水を流してあげるようにしましょう。
- 土嚢を板に沿っておくことで、板が流されていかないようにすることも重要です。
屋根の補強は直前はやらないこと
台風が来るからといって、急に屋根の補修をするのは控えるべきです。特に個人で急いで行うことで、屋根からの転落などの二次被害が起こることがあります。時間に余裕を持って、専門業者に屋根の補強工事を依頼するようにしましょう。
4.台風の被害を受けてしまったら
台風の被害を受けてしまった場合は、特に被害が深刻になればなるほど、初期行動をどうするべきか迷ってしまいます。そのためにも、万が一に備えて行動リストを作っておくことが重要です。
被害の確認と「り災証明書」、「被災届出証明書」の発行依頼
まずは自分自身で被害場所はどこなのかを確認をします。家屋だけでなく、塀や庭などの敷地全般の確認を行います。
「り災証明書」
台風などの災害により被害が生じた家屋(住家に限る)の被害がどのようになっているのか、被害状況を証明するものです。またこの証明書が、各種支援の基準となりますので重要です。
「被災届出証明書」
居住する市町村に対して、災害による被害の届出がされたことを証明するものです。この証明書は、火災保険などの各種保険金の請求に必要なものとなります。本証明書を添付書類として利用できます。また、罹災証明書と異なる点として、家屋に限ることなく、被害があった様々な動産(自動車、家財など)も対象となるので重要です。
火災保険会社に連絡
火災保険の契約会社に連絡しましょう。大規模災害の時は、保険会社自体が既に当該地域の把握を行う特別チームを組織していることもあります。その時は、電話によって、スムーズに被害の状況を理解してもらえるはずです。また、被害届出証明書がまだ発行されていない場合は、発行手続きを取っていることを伝えた方が良いでしょう。
軽微な被害のとき
被害が軽微であった場合には、自分で被害を修復できるケースであれば問題ないかと思います。また、雨漏りや屋根の修理などの場合は、専門業者に依頼しましょう。
中度の被害のとき
中程度の被害の時は、リフォームを含めた検討を行う必要があります。改修が必要である場合は、多額の費用がかかりますが同様の規模の台風が来た場合に、また被害を受ける可能性があります。また、今後も当該地域に住むのかどうかについても検討をしていく時です。
リフォームの検討
リフォーム業者には様々な種類があります。リフォーム業者の中には、被害者の弱さに漬け込むような悪質な業者もいますので慎重に選ぶ必要があります。通常は、リフォーム専門会社、工務店、建築家に依頼することになります。
大規模な被害のとき
半壊や全壊の判定を受けた場合には、じゅ許に引き続き住み続けることはできません。また住居自体が非常に危険な状態にありますので、十分に気をつけて行動する必要があります。
避難所への移動
半壊や全開の判定を受けた場合には、避難所へ移動して安全を確保することを優先してください。
住宅ローンなどの債務の相談
債務の相談に関しては、「自然災害による被災者の債務整理に関するガイドラインについて」があります。これは、自然災害によって住宅ローンなどの債務の弁済ができなくなった債務者に対して、破産手続きなどの法的手段によらずに、債務整理を行うガイドラインを定めたものです。
以下の、自然災害による被災者の債務整理に関するガイドラインについてのホームページをご覧ください。
5.まとめ
台風に向けた3つの備えについて解説しました。
まず、自分の命を守るために、そして家族の命を守るために、そして大切な資産としての住居を守るために、事前に行っておける準備があります。すべてこなすのはめんどうだなと思うかもしれませんが、ひとつひとつが命を守る行動に直結しています。
台風が来る前に、必ず確認をしておきましょう。また、必要なものは出来るだけ今すぐに用意をするように行動を開始しましょう!
最後に
近年の台風は非常に激しくなっています。これも、温暖化による日本列島の熱帯化現象の影響なのでしょうか。東京も近隣の県も、台風だけでなく、災害クラスの大雨で、深刻な被害が出ています。ニュースでは、スマホによる川の撮影などもよく目にしますが、十分に気をつけるようにしてください。被害にあってからではもう遅いので、十分に準備をして被害を最小限に留めるように、近隣とのネットワークを築いて協力していきましょう。